要塞が足りないなら戦争しなければいいじゃないに戻る

戦争への道

36年

 1月21日、イギリスでジョージ5世が崩御。大統領は弔意を示し、首相を葬儀に出席させた。この葬儀には周辺諸国も招かれたが、
ドイツには招待状が届けられなかったようだ。
 2月18日、スペインでは人民戦線を称する左翼政権が誕生。右派との緊張は増大しており、スペイン国内の治安は悪化しつつあるようだ。
 同月26日、今度は極東で大きな変化があった。皇道派青年将校が決起し、クーデターを企てた。これに対し政府は彼らの言い分をある程度ながら
受け入れる事を選択、日本の政体がより武断独裁に偏向していく事となった。
 3月7日、ドイツがラインラントへ進駐する。この明確な敵対行動に対し国内の産業界も政府方針を受け入れる形で、軍需生産への協力を表明する。
 11日、株価の上昇などによって、民間工場の生産効率が向上する。これを受け、余裕の出来た工業力はマルセイユとオルレアンへの
重工業地帯建設に投入される事となった。
 4月6日、日本は国号の国際表記を"Impe'rial de japonais"、大日本帝國と変更する事を発表する。
 20日、国内の防諜体制が完備され、他国の諜報員が駆逐された。
 5月9日、工場第一陣が落成。生産力の安定を待った16日には隣国への警戒から通商護衛艦の建造が開始される。
 6月12日に行われた選挙では、左派が勝利を収め、ルブラン大統領の続投が決定された。
 21日、スウェーデンでは夏政府が誕生。
 7月1日、政体を自由経済にシフト。
 同18日、遂にスペインで内戦が始まる。その後数日間の間に、メキシコ、ポルトガル、イタリア、ソ連、ドイツが介入を決定する。
これを見て、我がフランスも介入を決定。国民には反戦ムードが高まり政府への不満が増大するが、政策が介入主義に大きく動く事となる。
一方でイギリスは介入を見送った。
 8月初頭、ドイツのベルリンでは夏期オリンピックが開催され、また第12回は東京での開催が投票により決定された。
3601.png
開戦1ヶ月のスペイン内戦
3602.png
開戦2ヶ月のスペイン内戦
 9月29日、スウェーデンで夏政府が解体される。
3603.png
開戦3ヶ月の(ry
 11月4日、アメリカの大統領選挙では民主党のルーズヴェルトが当選する。
3604.png
開戦4ヶ(ry
 11月23日、スペインでは内戦が終結。我が国は東西からファシスト国家に挟まれる結果となった。
 12月11日、イギリスでは女性問題からエドワード八世が退位する。

37年

 1月16日、ドイツ・日本・イタリアは防共協定を締結。ファシスト国家の結束が始まりつつあるようだ。
 2月末、工場第二陣が落成。これによって増大した工業力も更なる工業化へと費やされる事が決定し、建設地はLilleとなる。
同時に、遂に希少資源とエネルギーの収支が赤字へ転落。アメリカを中心に現金での貿易交渉を行った。
 5月19日、野党が憲法政策を批判し、政局が大幅に混乱する。これに対し、政府は自由主義派への譲歩を決定し、これにより政体は
完全自由経済となる。スペイン内戦介入での国民不満を解消した矢先のこの状況に、ルブラン大統領は激怒したらしいが。
 6月10日、日本は盧溝橋事件によって山西軍閥のみへ宣戦布告。24日、中華民国はこれを受けて日本へ宣戦布告し、同時に沿岸部の工場を
内陸へ疎開させる事を決定。アメリカは、この国民党の介入政策を肯定的に受け入れ、ピットマン法を可決。中華民国軍への物資供与が開始された。
28日、共産党及び他の軍閥も国民党へ迎合し、統一戦線が形成される。
 7月1日、政体をタカ派にシフト。
 7月6日、山西軍閥は日本軍の圧力に屈し独立を断念、国民党政府へ併合される。10日、ソ連はZ作戦を発動、中国軍の支援を行う事を表明する。
 9月6日、日本は内蒙古の地域に自治政府を設立。
 10月10日、民間主導による生産効率向上が起こる。
 11月26日、工場が落成。更なる工業化を(ry

38年

 1月24日、戦争の影響により東京オリンピックの開催が中止される。
 3月2日、ソ連では大規模な粛正が開始される。
 5日、中国では共産党が屈服し国民党政権へ帰属する。
 11日、ドイツはオーストリアを併合。これを受けて我が国も戦争を睨んだ体制作りがいっそう盛んになる。
 5月1日、日本は北京に臨時政府を設置。
 5月22日、ヒトラーは中国国民党政権を支援すると表明、これを受けて日本は満州を除く中国からの撤退を受け入れ、日中戦争は終結し、
中華統一戦線は枢軸陣営に加わった。
 6月12日に行われた選挙では、右派が過半数を獲得。ブルボン朝が一定の制限下のもと復活し立憲君主制の権威主義国家となった。
 7月1日にはさらにタカ派へ政策がシフトされ、我がフランスも戦争への道を歩みつつあった*1
 9月末、ドイツはミュンヘン条約でズデーテンラント割譲を要求、我が国もこれに呼応し戦時体制の充実が図られた。
 10月23日、電気的な信号を用いた計算機というものが理論的に可能だという論文が国内で発表され、電子コンピューターの実用化研究が可能となった。


*1 生産キューは工場ばっかだが

トップ   編集 凍結 差分 バックアップ 添付 複製 名前変更 リロード   新規 一覧 単語検索 最終更新   ヘルプ   最終更新のRSS
Last-modified: 2008-09-28 (日) 20:08:00 (3673d)