英霊の声

襲撃

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1936年2月26日、帝都の一部を占拠した「蹶起部隊」の将校たちは、彼らにとって最大の敵である岡田啓介の邸宅へと向かっていた。既に別動隊が渡辺錠太郎(教育総監)の殺害に成功し、また別の部隊が西園寺公望(元老)にも接近しつつあった。

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岡田啓介が蹶起部隊にとって最大の敵であるのは、彼らにとって不磨の大典である「天皇主権説」に岡田が同調せず、結果的にそれと対立する「天皇機関説」を守ったからである。

皇道派と統制派

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同様の理由、あるいは彼らの仰ぐ真崎甚三郎陸軍大将との対立関係によって、関東軍司令官・永田鉄山も不倶戴天の仇であった。永田さえいなければ真崎は未だ陸軍三長官の地位にあり、いずれ真崎が総理大臣に登れば彼らも「蹶起将校」などにならずに済んだのである。だが永田は、謂わば喧嘩両成敗の形で軍務局長という中央の重職を解かれて満州にあり、今頃はその任からも自由になって、シベリアから欧州を経て新大陸への旅の途上にあるのだった。

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今回の蹶起には最初から不安要素が多い。その一つは、一味の中で最も指揮統率に優れかつ最大戦力である近衛歩兵第三連隊第六中隊を率いる安藤輝三大尉が、永田の手で満州へと引き抜かれていることだった。戦力不足を懸念する彼らは代わりに自重を促していた大蔵栄一大尉を説得して引き入れるとともに、いざ蹶起が成功した際には柳川平助第一師団長や香椎浩平警備司令官にも支援を約束させた。彼らが首相官邸襲撃に全精力を割いたのもそこにあり、逆に言えば、首相暗殺が失敗(=内閣が倒れない)すれば彼らはその時点で終わりだった。

「国を思う古狸」

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しかして、その襲撃は成功した。迫水秘書官らが岡田首相救出のために官邸に潜入したが、そこで迫水が目にしたのは紛れもなく岡田啓介首相と、彼によく似たボディーガード・松尾伝蔵大佐の亡骸だった。首相の死の報せは政府を大きく動揺させ、機能停止に陥った岡田内閣に代わって、異例ながら昭和天皇の直接命令による事件収拾が後藤文夫内相による臨時内閣を通して実行された。

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岡田首相の死の後、西園寺暗殺も政府と宮中に報せられた。元老と首相という柱を失った天皇の怒りは凄まじくかったが、当初は1,500名足らずであった反乱軍の規模が瞬く間に旅団規模に膨れ上がったことで、討伐はより困難になりつつあった。天皇は消極的な姿勢が目立つ大角海相の更迭と海軍陸戦隊の派遣を命じ、近衛師団にもこれと協同して蹶起部隊を攻撃する命令が与えられた。

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陸軍上層部の数々の引き延ばし策や懐柔策が計画の遅延を招く中、緊迫する状況下で意見の奇跡的な一致を見た東條英機や石原莞爾の強い意志によって討伐は実行された。重火器で武装した蹶起部隊の抵抗は凄まじかったが、事件発生後に帝都に入った将兵の多くは軽装備しか与えられておらず、数百名の死者と市街戦による建造物の夥しい損害の果てに、反乱軍は壊滅させられた。結局のところ、内閣を倒した後の国家運営に対する青写真が無かったこと、そして天皇があくまでも立憲君主としての自身を望み、「天皇親政」という青年将校らの理念を受け容れる気が無かったこと、つまり天皇と蹶起将校の根本的な思想の違いがあった時点で、彼らの政治的敗北は決まっていたのだった。

終息へ

永田軍政の再開

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西南戦争以来の未曽有の危機に対し、政府は内閣をいち早く再建しなければならなかった。後継首班として第一に白羽の矢が立ったのは近衛文麿だったが、自分の政治生命に傷が付きかねない状況に怖じ気づいた彼はこれを辞退し、外相だった廣田弘毅がその地位を継いだ。事件後すぐに帰国した永田鉄山は、内閣の再建が急務であるという廣田の見解に同意し、組閣への協力を申し出た。

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永田は、自身がもし事件時に中央にあれば間違いなく殺されていたであろうことから、関東軍への転出を勧めた廣田に恩義を感じていた。また、その関東軍の統制回復に尽力していた際に廣田がそうした動きに理解を示して、(現地軍の反発を招くであろう)中国公使館の大使館への昇格に自身の信条を曲げてでも「待った」をかけたことについても「借りがある」と考えていた。

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組閣人事に対しては陸相に内定していた寺内寿一陸軍大将や山下奉文、武藤章などが「陸軍の総意」によって反発していたが、永田はこれらを抑えて、概ね廣田の望む組閣人事を成功させた。

統制の志なお貫徹せず

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その結果発足した廣田内閣の第一の使命は事件の収拾あるいは「粛軍」の実行であった。彼はお坊ちゃん育ちの寺内を上手く焚きつけて粛軍の音頭を取らせたが、実務的な主導権は永田や東條にあり、彼らによる粛軍は粛清と言ってもよいほどに苛烈だった。反乱に加担した者は無論、弾薬を提供した者や理論指導に携わっただけで反乱そのものには参加しなかった者たちのでさえ全て死刑となり、香椎や山岡もその対象となった。真崎については退役どころか予備役の資格さえはく奪され、二度と軍に影響力を持たないようにされた。彼の係累で、討伐の障害となった山下なども退役に追い込まれた。

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「粛軍」は国民には廣田内閣の断固たる決意を示すものとして好意的に受け止められた。帝国議会における印象も良く、それは他の法案審議においても廣田に有利に働いた。廣田は電力の国家統制強化など重要な経済政策を次々と議会に承認させた。蔵相の馬場0譴亮査により一時は相場の混乱などが見られ倒閣の危機に陥ったが、1937年1月に浜田国松議員と寺内寿一陸相の間で所謂「腹切り問答」が起こると廣田は内閣改造を決断し寺内とともに馬場は罷免され、後任には結城豊太郎が就任した。長州閥の御曹司である寺内の失脚は、明治の巨星・山縣有朋の命脈が陸軍において完全に傍流となったことを象徴する出来事となった。

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また、寺内の後任には予備役に退いていた林銑十郎が就任し、廣田はこれで永田に対する借りを返した形となった。林の就任は、「軍部大臣は(2.26事件の関与者もいる)予備役からではなく、現役武官から選出すべき」と主張した寺内に対する永田の意趣返しでもある。ともあれこうした人事改革により第二次廣田内閣が誕生し、日本は安定した政策運営を行えるようになった。

吉田協調外交

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一方で改造前から廣田の右腕として辣腕を振るったのが外相・吉田茂であった。廣田と同期の吉田は、信条こそ違えど廣田からの厚い信頼を受けて対英米外交に奔走していた。彼は中国に対しては、日本の合法権益を維持拡大するためならば時に軍部よりも強硬な主張をすることもあったが、英米との対立には反対していた。中国大陸で日本が独占的利益を得ようとした結果英米との対立を招くことを恐れた吉田は、当時中国で勢力を伸長させていたドイツの力を削ぐことも視野に入れ、新たな九か国条約体制の再建に取り組んでいた。

1937年に起こった所謂「第二次満州事変」、関東軍の大反乱は、ある意味吉田にとって僥倖とも言えた。


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Last-modified: 2019-11-03 (日) 22:41:18 (11d)