解放


「坊や、今日はどんな事をしてたんだい?」
「兵隊ごっこをして遊んでたよ」
「ふむ。どんな遊びなんだい?」
「まずね、手頃な家を見つけて押し入って、家主を殴り倒して家財道具を物色して、それからそこの娘を……」


中国人民の解放

1938年4月24日、国民党軍の拠点である重慶は、日本赤軍の占領下にあった。

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遡ること2カ月前、1938年2月に日本軍は重慶を目標とする攻勢、「二号作戦」を発動した。
日本軍は補給面で問題を抱え、進撃ルートも水運を利用できる長江沿いに限定されていた(制河権を巡り、長江上流部の重慶付近で日中の河用砲艦同士が撃ち合う、海戦ならぬ「河戦」が展開されるという冗談のような光景も現出した)が、
それまでの戦いで一線級の戦力の多くを失っていた国民党軍には、そうした相手の弱点を突く余力が残っておらず、敗北を重ねていった。

本来の支持基盤である沿岸都市を失って重慶へと移った国民党政権は、内陸に広がる農村地域の住民――彼らの多くは共産党を支持している――から見れば、外来政権に等しい存在であった。
つまりは、国民党政権は自軍の支配地域における住民の支持を既に失っていたのであり、継戦はおろか政権の存続すら困難な状態にあった。
言ってしまえば、日本軍によって上海や南京を占領された時点で、国民党の敗北――中国の共産化は決定づけられていたのだった。

重慶陥落から1カ月余り後の6月9日、蒋介石は白旗を掲げ、第四インターナショナル加盟諸国に降伏した。
未だ一部の軍閥が抵抗を続けていた*1が、中国解放戦争はここに事実上終結した。*2

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しかし、前線の兵士にとっては残念な事に、彼らは対国民党戦争が終結した後もすぐには帰国できず、しばらく中国大陸に留まる事になった。
その理由は実に単純なものであったから、あるいは兵たちも予想できていたのかもしれない。
中国国民党の消滅は、すなわち、それまで共同戦線を張っていた軍閥の存在価値の消滅も意味していたからだ。

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7月3日、第四インターナショナル加盟国は「中華ソビエト共和国の領土を不法に占拠する」広西軍閥への軍事行動を開始。
軍の質・量ともに国民党に劣り、領土の縦深もまた比較的浅い広西軍閥が長期にわたって抵抗を続けられるわけもなく、
共産軍が進撃を始めてから約2カ月後の9月15日、軍閥を指導する李宗仁らは敗北を認め、中華ソビエト共和国に帰順した。

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この対広西軍閥戦の終結を以て、中華ソビエト共和国は「中国」と呼ばれる地域のほとんどを「回復」した。
孫文が唱えた「漢族を以て中心となし、満蒙回蔵四族を全部我等に同化せしむ」は、なおも中華ソビエトが目指すべき国家の一つの形とされ、
チベットや新疆など「未回収」の地域が残ってはいたが、中華ソビエト共和国が名実ともに「中国を代表する唯一の政府」となった事は、疑う余地はなかった。

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チェンバレンの苦悩

中国での戦争に勝利し、東アジアをまるごと版図に収めた共産主義陣営に対し、英米は未だ取るべき態度を決めかねていた。

保守党を政権与党とするイギリスは第四インターナショナルの伸長に恐怖すら抱いていたが、だからといって強硬策をとる事はできなかった。
世界恐慌の傷も癒えないままの当時のイギリスにおいて大規模な軍備増強とは経済破綻と同義であり、ユーラシア大陸の過半を支配する共産主義陣営との戦争は、何としても避けなければならなかった。
再建途上にある経済が許す限りにおいて軍は将来の戦争に対する準備を進めていたが、それでもなおソ仏日中西5カ国を同時に敵に回せば、ジブラルタル、香港、マラヤ、そしてインドの失陥は必至であった。

イギリスにとって問題をより悩ましくしていたのは、ドイツの存在だった。
3月にオーストリアを併合し大ドイツを成立させたヒトラーは、ポーランドを外交的に取り込む事にも成功した。
ドイツの「ポーランド回廊返還を求めない」という譲歩を受け入れたポーランドは、グダニスク(ダンツィヒ)を「割譲」し(同地におけるポーランドの権益は保護された)、独伊防共協定に加入した。

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これはポーランドにとって外交政策の一大転換であり、当然大規模な反対運動が展開された。
しかし、ポーランド政府は断固として反対派を弾圧し、ドイツとの協調路線を堅持する意向を示した。
国内で蠢動する社会主義者や共産主義者、そしてポーランド・ソビエト戦争の復讐の機を窺っているだろうソ連に対抗する為には、ドイツと手を結ぶしかないとポーランド政府は判断したのだった。

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イタリアもまた、チェンバレン首相の努力もむなしくイギリスと歩調を合わせる事を拒み、ドイツへと接近していった。

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チェコスロバキアは中欧で唯一と言って良い親英国(というよりも反独国)であり、精強な陸軍と堅固な国境要塞線を有してはいたが、*3独波または仏ソに対抗するパートナーとしては不十分であった。

こうしたヨーロッパ情勢は、ドイツとソ連、そのどちらかを敵視するならば、もう一方と手を結ばねばならない事を意味する。

労働党を初めとする左派は仏ソとの協調を、「イギリスファシスト連合(British Union of Fascists)」や「ファージング・セット(Farthing Set)」といった親独的右派はドイツとの連帯を主張していたが、その具体案となると甲論乙駁の有様だった。
チェンバレン首相はヒトラーに対して宥和政策を以て臨み、共産主義に対する防壁としてナチスドイツを利用しようと考えていたが、彼を支えるべき保守党さえ党内の意思を統一できていなかった。

この時期、イギリスは近い将来ヨーロッパが「大火」に見舞われるだろう事を正しく認識している国家だった。
その火元となるのが、ナチスドイツあるいはソビエトロシアであるだろう事もまた理解していた。
問題は、その下手人となるのが、アドルフ・ヒトラーであるのか、レフ・トロツキーであるのか、わからないという事なのだった。

ルーズベルトの誤算

合衆国が共産圏の伸長を放置した理由は、イギリスのそれと比べれば、いくらか単純なものだった。
端的に言ってしまえば、彼らはそれどころではなかったのだ。

この時期、それまで不況の海に沈みどおしだった合衆国経済はようやく浮揚の兆しを見せ始めていたが、その成功とは裏腹に、ルーズベルト大統領は政治的に難しい立場におかれていた。
彼の政権運営はその当初から「独裁的」「全体主義的」「ボルシェヴィキ的」と様々な批判の対象となっていたが、
1936年までに、第一次ニューディール政策を構成する全国産業復興法および農業調整法が最高裁に「違憲」と断定され、廃案に追い込まれてしまっていた。
これに対しルーズベルト大統領は、自らに「好意的」な人物が判事に就任できるよう、新たな法律の制定を画策したが、この事で司法関係者から強い反発を受けていた。

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また、根強い反対意見を無視して政府支出拡大政策を続行し、巨額の財政赤字を生み出した事で、議会と民主党内に多くの敵と借りを作ってしまっていた。
さらに、政策方針の違いによってガーナー副大統領との関係も悪化しつつあった。

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こうした経緯からルーズベルト大統領は、合衆国資本の石油産業を接収したメキシコ政府に対する武力介入を求める声が南部保守派から上がった時、彼らを無下には扱えない状況に追い込まれていた。
これ以上反対派を黙殺する事は党の分裂に繋がる――そう判断したルーズベルト大統領は、保守派の懐柔と副大統領との関係修復の意味を込めて彼らの意見を取り入れ、メキシコ懲罰を実行に移す事とした。

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といっても、ルーズベルト大統領には実際の軍事行動――戦争に訴えるつもりなどなかった。
経済制裁と多少の軍事的圧力で片が付く問題だと信じていた。
勝算のない戦争を始める国などありえないというのが彼らの「常識」であり、追い詰められた国家が自暴自棄に陥るなど想像すらしていなかった。*4

しかし、メキシコ政府は合衆国政府とは異なる論理に従って行動した。
彼らにとって合衆国が提示した条件――石油産業接収の撤回、損害の補填、合衆国企業の再進出に対する援助――は到底受諾できるものではなく、
コーデル・ハル国務長官から手渡されたその外交文書を、事実上の最後通牒と見なした。
残された選択肢は屈服か戦争のどちらかしかないと信じた彼らは後者を選択し、陸軍に進撃を下令した。

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メキシコ陸軍部隊の進撃は、合衆国にとって奇襲となった。
合衆国軍はメキシコ軍の動向についてかなり正確な情報を入手し、政府に報告していたが、戦争などありえないと信じ込んでいた政府はその警告を無視した。
結果、メキシコ軍は防衛線が整っていない、というよりもごく小規模な警備部隊しか存在しなかった米墨国境を突破。
カリフォルニア州およびテキサス州各地の都市を攻撃した。

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テキサス州コーパス・クリスティは炎上し、カリフォルニア州サンディエゴは陥落。ロサンゼルスもまた市街戦の舞台となった。
新聞各紙は一面でこの悲劇を伝え、全米の市民が3都市を襲った惨禍、「パンチョ・ビリャの再来」を知った。
全国的にパニックが引き起こされ、ネブラスカ州オマハでは暴徒化した市民が警察と衝突し、多数の死傷者が出る事態(いわゆる「血のオマハ(Bloody Omaha)」事件)にまで発展した。*5

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メキシコ軍の攻撃の一報を受けたルーズベルト大統領は、大慌てで各州に州兵を動員させ、連邦軍に組み込み、かき集めた兵員を前線に送り込んだ。
このとき既に、先述の2州に加えてニューメキシコ州とアリゾナ州も攻撃を受けた後だったが、急遽前線に配備された合衆国軍はメキシコ軍を国境の向こう側へと追いやる事に、どうにか成功した。

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緒戦の攻勢から一転、防衛の側に回る事となったメキシコ軍は不正規戦を展開し、侵攻してきた合衆国軍を大いに苦しめたものの、
圧倒的物量差は如何ともし難く、両国が戦争状態に入った2月末から8カ月あまり後の11月8日、首都シウダ・デ・メヒコの陥落に伴い、降伏に至った。

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メキシコには親米政権が樹立され*6、第二次米墨戦争は終結した。
しかしながら、それはメキシコが平和と安定を取り戻した事を意味しなかった。
メキシコ政府の降伏から1カ月後の12月8日、サトゥルニノ・セディーリョ将軍が叛乱を起こしたのだ。

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自らを傀儡政権に代わる「正当なメキシコ政府」の代表と称するセディーリョに、降伏に反対する軍部や親米政権に不満を持つ農民などが味方した。
彼らを吸収して膨れ上がった反乱軍は、セディーリョの地盤であるサン・ルイス・ポトシ州を占領。
メキシコは、クリステロ戦争以来の内戦状態に突入した。

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合衆国との戦争によってメキシコ政府軍は壊滅していた為、反乱鎮圧の役目は合衆国軍が負う事になる。
ルーズベルト大統領は、故郷に帰れたはずの兵士を戦場に引き戻し、再びメキシコでの戦争に注力しなければならなかった。
必然、合衆国は海の向こう――共産主義者によって統一された中国、ナチスドイツが存在感を強めるヨーロッパ――に関わる余裕を失った。
12月下旬、人民戦線政権が成立したチリが第四インターナショナルへの参加を表明した時も、外交ルートを通じて懸念を伝える事しかできなかった。

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既に合衆国首脳の誰もが失策を犯した事を自覚していたが、もはやどうしようもなかった。
合衆国がメキシコにもたらした戦争と混乱は拡大し続け、それを生み出した彼ら自身にも手の負えないほどに成長してしまっていた。

スペイン挽歌

戦争の予感におびえるイギリス、自ら招いた戦争に苦しむ合衆国とは対照に、2年ぶりの平和を謳歌する社会主義諸国であったが、もちろん、平時であれば万事順調というわけではない。
各国はそれぞれに問題を、ことにスペインは厄介な問題を抱えていた。

スペイン人民戦線政府は左派諸勢力の連合政権であるが、その内情は、社会民主主義者、無政府主義者、サンディカリスト、マルクス・レーニン主義者、スターリニスト、
さらにはバスクやガリシア、カタルーニャなどの自治権獲得または独立達成を掲げる地域政党までも含んだ、寄り合い所帯であった。
その中での最大勢力はソ連の後援を受けるスペイン共産党だったが、派閥間抗争を経て、アナルコ・サンディカリスムを志向するCNT-FAI(全国労働者連合およびイベリア・アナーキスト連盟)が急速に勢力を拡大し、二番手に台頭してきた。
これに焦った共産党は、自勢力を強化し独裁権力を掌握すべくクーデター(いわゆる逆クーデター。例えば、1851年にルイ・ナポレオンはクーデターを起こしてフランス第二共和政を打倒し、独裁的権力を獲得した)を決行した。

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だが、このクーデターは失敗した。
共産党は思惑とは逆に権力の座から追い払われ、共和国政府の実権はアナルコ・サンディカリストが握った。*7

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中央での権力を失った共産党は地方での再起を図り、アナルコ・サンディカリスト政権と対立。
スペインは、二度目の内戦とも形容される分裂状態に陥った。*8

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このスペインの惨状に、仏ソは慌てて調停に乗り出した。
全左派勢力の結集を呼びかけるソ連は、スペインの混乱が波及すれば第四インターナショナルの存立さえ危うくなると考え、
フランスは、ドイツに対抗するうえで後背地となるスペインの不安定化を恐れた為である。

両国の尽力によってスペインの混乱が実際の内戦に発展する事は避けられたが、二勢力による分断を解消するにまでは至らず、
これ以降のスペインは、共産党政権とアナルコ・サンディカリスト政権が並立する状態が長く続く事になる。

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大車輪政策

スペインほど深刻ではないにしろ、派閥争い、主導権争いはどの国にもあった。
日本もその例外ではなかったが、当時の日本は革命の指導者として宮本顕治閣僚会議議長(首相)が強い指導力を発揮しており、派閥争いも彼の側近たる地位を巡る争いという意味合いが強かった。
この時期、宮本首相の寵愛を受けていたのは、各人民委員会(中央省庁に相当)で働く実務官僚集団――革新官僚と呼ばれる者たちであった。
重要政策の立案や計画に強い影響力を有するようになった彼らは、ソ連をモデルとする計画経済の実現を図った。

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日本版五カ年計画を主導・統括するのは首相直属の経済計画中央機関として新設された「企画局」で、その初代局長には尾崎秀実(後の逓信人民委員)が就任した。
尾崎自身は官僚ではなかったが、革新閣僚が多く所属する政策研究団体に参加していた事、牛場友彦など一部官僚と親交もあった事、
そして何より革命以前からソ連の諜報員として活動しており、政治的信頼性が高い事が評価されたのだった。

尾崎率いる企画局は、重工業を中心とした経済発展を志向した。
日本も参加している第四インターナショナルが世界革命を掲げている以上、たとえ今は宥和政策に徹し、あるいは旧大陸に干渉する力を失っているとしても、英米との衝突は必至であると考えたからだった。
特に太平洋を挟んで対峙するアメリカ合衆国――この強大な仮想敵国に対抗する為には、重工業化は急務であった。

計画目標として工業生産高の100%増が掲げられ、日本全土で工場の建設が始まった。
日本民主主義人民共和国内の朝鮮自治共和国においても、京城(ソウル)と釜山(プサン)が開発対象となり、工業都市に作り替えられる事となった。

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英米との対抗上、重要となる海軍力の整備にも力が入れられた。
既に建造が進んでいる戦艦2隻、空母3隻*9に加え、さらに戦艦2隻、空母1隻を基幹とする建艦計画*10が策定された。
また、大分県の大神村に、呉や横須賀にも匹敵するほどの造船能力を有する大規模な海軍工廠の建設も始まった。

ソ連や中国との経済関係を強化する方策も打ち出された。
日本海周辺およびその後背地――日本本土の日本海側、朝鮮半島、中国東北部、ロシア極東――同士で提携し、一つの経済圏を形成しようというものである。
日ソにとっては発展が遅れている地域の活性化が、中国にとっては旧満州国地域の開発推進がそれぞれ見込めるとあって、三国は互いに協力を約束した。

この環日本海経済圏における日本側の主要港として新潟が選ばれ、(従来の港が地理的要因から制約・支障が多い為に)新たな港の建設が開始された。
また、中国・日本(朝鮮地方)・ソ連の国境地帯を流れる豆満江の流域にある2つの町、羅津と雄基を三国共同で開発し、人口10万人規模の産業都市とする計画も立案された。

揖斐川と琵琶湖を利用して伊勢湾と敦賀湾とを結ぶ中部横断運河(琵琶湖運河)の建設計画も始まった。
といっても、この時点ではまだ予備調査の段階であり、建設計画の実働は1961年ではあるが。

この他、企画局に所属するとある官僚は「巨大な爆弾で千葉県の山々を切り崩し、その土砂で東京湾を埋め立て、新首都を建設する」という豪快なプランを提唱したが、流石にこの提案を真面目に取り上げる者はいなかった。*11

最後の荒唐無稽な案はともかくとして、日本は一昔前ならば考えられなかったような大規模な計画を次々に実行に移していった。
統一中国を含む巨大な社会主義経済圏の一員となり、ソ連からの支援も取り付けた日本には、それだけの余裕があった。

1938年に始まった第一次五カ年計画は、その後の日本経済の発展の礎となる重要な政策といえる。
この計画経済の成功があればこそ、1950年代の高度経済成長があり、後に「東洋の奇跡」と言われる飛躍的発展が実現するのである。

 

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*1 西北三馬が併合されたのは7月8日。
*2 「中国の運命」イベントでは、「すべて日本の領土とすべし!」を選択。それ以外の選択肢だと、残っている軍閥(今回の場合は西北三馬と広西軍閥)が日本の傀儡となってしまう。
*3 ミュンヘン会談イベントが発生しなかった(史実準拠イベント追加MODのver7.63にあったバグ。最新版では修正されている筈)為、ポーランドにとられたテッシェンを除けば、チェコスロバキアは無傷。
*4 実際のゲーム中では、「石油産業界のロビー活動」イベントでアメリカ合衆国がメキシコに宣戦布告している。
*5 「石油産業界のロビー活動」イベントで「メキシコを我らの影響下に!」を選択して不満度が15%増えた結果、パルチザンが発生したものと思われる。
*6 実はカルデナス政権が続投している。宗主国アメリカの政体と、閣僚ラサロ・カルデナスの政体が近いのが原因。
*7 イベントタイトルは「共産党のクーデター」だが、イベントで設定される閣僚はアナルコ・サンディカリストばかり。
*8 2回目の「スペイン内戦」イベントが発生し、スペイン(国粋派)が独立。史実準拠イベント追加MODのver7.63にあったバグ。最新版では修正されている筈。
*9 史実では、1938年の時点で大和、武蔵、飛龍、翔鶴、瑞鶴が建造中。
*10 史実のマル4計画。
*11 加納久朗千葉県知事(公選第三代)が提唱した、平和的核爆発を用いた「東京湾埋立による新東京建設提案」が元ネタ。

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Last-modified: 2016-11-18 (金) 22:50:28 (605d)